2018年12月24日改定
1.全学的な学生支援体制の確立
学生の成長に応じた体系的な教育を組織的に行うことによって、次代を担う有為な人材の育成に取り組み、学生のみならず本学の教育活動に携わる全ての関係者の満足と信頼を獲得するよう努める。
2.全ての学生が等しく学ぶことのできる学修環境の整備や支援
性別、障がいの有無や休学・留年・成績不振等の修学状況等を問うことなく、その多様な特性や状況を十分に理解しながら、合理的配慮や補習教育・履修指導等を用いて学修における支援を行う。
3.充実した学生生活を実現するための相談・支援の提供
全ての学生がその個性を尊重され、心身の健康を保持し、安全で快適な環境下においてあらゆる活動に専念できるよう、生活・健康相談、カウンセリング、ハラスメント相談等のシステムを有効に機能させる。
4. 奨学金など多面的な経済支援
経済的理由により学業の継続を断念する、あるいは修学に専念できない事態の発生をできる限り防ぐため、経済的困難のある学生に対して、奨学金やその他の多面的な経済的支援を効果的に行う。
5. 生涯にわたり自分を創造しつづける人になるためのキャリア形成支援
変化する社会に対応するために、進路・就職支援、資格取得支援をはじめ、卒業後の社会人生活における多様なキャリア形成（転職、起業、進学、生涯学習など）を見据えたプログラムを企画し、実行する。
6. 学生の声に基づく生活・学修環境の改善
学生生活に関する学生の意見を教員との対話やアンケート等で積極的に収集し、その結果を学生生活と学修環境の改善に役立てる。
以上
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