グローバルナビゲーションへ

本文へ

ローカルナビゲーションへ

フッターへ



本学経営情報システム研究所の研究会が開催されました/竹安数博教授


ホーム >  教員広場 >  本学経営情報システム研究所の研究会が開催されました/竹安数博教授

本学経営情報システム研究所の研究会が、10月28日(日曜日)に開催されました。
  • 東海大学 10月28日(日曜日)11時30分-14時10分 
  • 研究会のテーマ:マーケティング分析

日本経営工学会においてオーガナイズドセッションを設定し、研究所研究会を兼ねて実施しました。

下記の4件の発表を行いました。
講演者氏名 講演タイトル 所属
石井康夫 Multivariate Analysis for the Questionnaire Investigation on Tourists’ Behavior around Izu Peninsula
大和大学
竹安数博 Simplified Machine Diagnosis Techniques Using n-th Moment of Absolute Deterioration Factor 常葉大学
樋口友紀 The Analysis of Hypothesis Testing on Rare Sugars in Kagawa Prefecture 摂南大学
鈴木孔明 twitterを含む企業各種データを活用した多変量解析とその応用 株式会社オンリースカイ
1.11:30-11:50 
「Multivariate Analysis for the Questionnaire Investigation on Tourists’ Behavior around Izu Peninsula」
大和大学 政治経済学部 教授 石井 康夫

第25回河津桜まつりは平成27年2月10日から3月10日まで開催され、期間中の訪問客数は801,330人で対前年109%であった。河津さくら祭り期間中には、河津駅から桜並木を結ぶ沿道に約150店舗の飲食や土産物などの出店が並ぶ。
このタイミングに合わせ、伊豆半島南部を訪れた観光客を調査対象として、2月21日・22日に調査を実施した。調査は河津さくら祭り会場内の2カ所(観光交流館とさくらの足湯処)と会場近くの峰温泉墳湯公園の他、伊豆急行の駅構内(伊豆稲取駅、河津駅、伊豆急下田駅)の合計6カ所に調査員をそれぞれ2名配置して実施した。調査員によるヒアリング及び回答者によるアンケート自記入方法で、有効回答数は478件であった。これに対して、マルチコレスポンデンス分析を実施した。関連する項目が近くに位置してプロットされるが意外な組み合わせもあり、興味深い結果を得ることができた。

2.11:50–12:10
「Simplified Machine Diagnosis Techniques Using n-th Moment of Absolute Deterioration Factor」
常葉大学 経営学部 教授 竹安 数博

大型設備を有する鉄鋼業界等では、突発的に発生する設備故障でラインが停止すると、 設備の稼働率の低下、下工程への材料供給の不足、納期が切迫している受注物件の納期 遅れ等、多大な影響をこうむり、また多大な損害につながる。 これらを防止するため設備異常検知は重要な役割を果たす。
従来は感度のよい指標としてKurtosis, バイコヒーレンスなどが検討されてきた。本論文では、n次モーメントの簡易計算方法を導入し、また、それを絶対視評価したものを導出し、新たな異常検知方法を編み出した。6次で、感度の良い指標とされるBicoherenceより、さらに感度がよいことが立証された。数値計算結果は良好なもので、感度の良い異常検知指標が得られた。

3.14:10–14:30
「The Analysis of Hypothesis Testing on Rare Sugars in Kagawa Prefecture」
摂南大学 経営学部 准教授 樋口 友紀

現在希少糖は、一般生活者にはまだ認知度が低く、今後の認知度向上とコスト低減も含めた利用しやすい環境整備が、求められているところである。
そこで本論文では、社会における希少糖に関する現状の認知度や利用状況、今後の要望事項等を実証的に把握するため、香川短期大学子ども学科学生を対象にアンケート調査を実施した。本論文では、希少糖の消費者の認知度の現状や消費者の持っている意識をアンケート調査にて明らかにしている。統計的仮説検定の実施により、消費者からの視点で希少糖に関する分析を行った。9つの仮説を設定し、内6件帰無仮説が棄却された。貴重な示唆を得ることができた。

14:50-15:10 「twitterを含む企業各種データを活用した多変量解析とその応用」
株式会社 オンリースカイ 代表取締役 鈴木 孔明 (前 竹安ゼミ)

近年、日本ではソーシャルネットワーキングサービス(SNS)が急速に普及している。 代表的なものとしてFacebook、mixi、twitterがある。特に、利用者数は年々増加しており、2017年9月時点で3億2,800万人に達している。これらは、スマートフォンなどのツールとともに、さまざまな分野で活用されている。 Twitterは各社のマーケティング活動によく使われている。日本では、多くの企業がSNSを活用し、キャンペーンなどを行い、企業業績を向上させていることが報告されている。本稿では、企業業績とSNS利用状況との関係を明らかにするため、主成分分析とクラスタ分析を行った。 SNSを消費者に活用したマーケティング競争が激しい外食業界やコンビニエンスストア業界に注目し分析すると、興味深い結果が得られた。


ページの先頭へ戻る