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教員情報


山本 隆三

職名教授
所属常葉大学 経営学部 経営学科
研究分野環境経済学、エネルギー環境政策論

略歴等

①略歴
京都大学工学部卒業(工学士)後住友商事(株)に入社。地球環境部長等を経て、プール学院大学国際文化学部教授。2010 年から富士常葉大学総合経営学部教授、13年から常葉大学経営学部教授

②著書
 「企業の意思決定のためのやさしい数学」2002年 講談社プラスアルファ新書
 「図解 外国企業・海外事業の仕組みと常識」2002年 講談社プラスアルファ新書
 「温暖化対策と経済成長の制度設計」 (共著)2008年 勁草書房
 「勃発 エネルギー・資源争奪戦」 (共同企画) 2008年ダイヤモンド社
 「経済学は温暖化を解決できるか」2009年 平凡社新書
 「夢で語るな日本のエネルギー」 (鈴木光司氏との共著)2012年マネジメント社
 「脱原発は可能か」 2012年エネルギーフォーラム社新書
 「関西経済白書2012」 (共著)2012年アジア太平洋研究所
 (英文版 Kansai in the Asia2013 Pacific Asia Pacific Institute of Research)
 「いま「原発」 「復興」とどう向き合えばいいのか」 (共著)2013年PHP研究所
 「新政権のエネルギー・環境政策を評価する」 (共著)2013年21世紀研究所新書
 「関西経済白書2013」 (共著)2013年 アジア太平洋研究所
 「激論&直言日本のエネルギー」 (共著)2013年 日経BP社
 「Environmental Policies in Asia」 (共著)2014年 World Scientific社
 「シェールガス・オイルの採掘、貯蔵、輸送、転換技術と環境規制への対応」 (共著)2015年 技術情報協会
 「電力不足が招く成長の限界」 2015年 エネルギーフォーラム社

③2012年度から2015年度の主な論文と研究レポート
 “Japan’s Role in Climate Change Issues”released at Policies for Environmentally Sustainable Development at CAG &LYK School of National University of Singapore 2012年9月
 「東南アジアにおける電力市場の発展と日本企業-ベトナムの発電事情と事業機会」 (共著)アジア太平洋研究所2013年3月
 “Future of GHGs Emission in Japan Policy on Nuclear Power Plant and Climate Change”released at Asia‒EU Energy Security and Environmental Policies Conference in Paris held by National University of Singapore and Asian Center Paris 2013年6月
 「気候変動問題を解決するのは原子力」日本原子力学会誌「アトモス」2014年2月
 「タイの将来の発電事情と日本企業の事業機会」(共著)アジア太平洋研究所 2014年3月
 「電力自由化と原子力発電所建設への影響」 日本原子力学会誌「アトモス」2014年12月
 「関西地区におけるエネルギーインフラ強靭化の研究」(共著)アジア太平洋研究所 2015年3月
 「新エネルギーミックスと火力の役割」火力技術協会「The Thermal and Nuclear Power」 2015年10月
 
④2016年度の主な論文と論考
 「浜岡周辺の世論調査が語るもの」日本原子力学会誌「アトモス」2016年6月
 「原子力発電への賛否はどのように決まるのか」日本原子力学会誌「アトモス」2016年7月
 「原発再稼働に関する世論調査は信用できるのか」「Voice」2016年10月号
 「巻頭言 原発再稼働と生活」日本原子力学会誌「アトモス」2016年11月号
 「原発再稼働、製造業復活が生活苦を救う」「Will」2016年11月号
 「COP22 マラケッシュ行動宣言、パリ協定を実行する課題とは」「エネルギーレビュー」2017年3月
 「月刊地球環境とエネルギー」の「山本隆三の快刀乱麻」「旬間EPレポート」「視点」欄「Wedge Infinity」
「World Energy Watch」に連載あり、「国際環境経済研究所」「エネルギーの常識を疑う」にも不定期の掲載あり。

⑤2016年度の新聞コメントなど
 「読売新聞」「産経新聞」「東京新聞」「中日新聞」「フジサンケイ・ビジネスアイ」「日刊工業新聞」 「共同通信配信」記事などにコメントの掲載あり

担当科目・ゼミ

  • 「エネルギー環境政策論」(社会環境学部)
  • 「環境経済学」(社会環境学部)
  • 「エネルギー・環境事情」
  • 「国際経済の動向」など

学外講座

TBSテレビ、テレビ朝日、 NHK総合テレビ、 NHK BS1、毎日放送、フジテレビ、テレビ愛知、福井放送、BSフジ、TBSラジオ、ニッポン放送、 FM東京などに出演。エネルギー、電力、地球温暖化問題などについてエネルギー・資源学会、資源素材学会、日本公共政策学会、公共事業学会などの学会、関西経済連合会などの経済団体、商工会議所、市民大学などで講演

社会的活動

2004年から2007年 独立行政法人産業技術総合研究所「ベンチャー評価委員会」
2006年から2007年 財務省財務総合政策研究所 「環境問題と経済・財政の対応に関する研究会」
2007年から2008年 21世紀政策研究所「ポスト京都議定書研究プロジェクト」
2007年から2008年 (財)地球産業文化研究所 「気候変動に関する中長期取り組みのありかたに関する検討委員会」
2008年から2010年 九州大学大学院「石炭等化石資源中核人材育成推進プロジェクト「地球経営学」教材・講義開発委員会」
2008年から2012年(財)地球環境産業技術研究機構 「脱地球温暖化と持続的発展可能な経済社会実現のための対応戦略の研 SDシナリオWG」
2009年から2011年 アジア太平洋研究所推進協議会「トライアル研究会」
2009年から2010年 「国家ビジョン研究会」 (首相の私的勉強会)
2010年から2011年 経済産業省 「産業構造審議会 環境部会地球環境小委員会政策手法WG」委員
2011年から2012年 経済産業省「CO2固定化・有効利用分野評価検討会」委員
2010年から 国際環境経済研究所 主席研究員
2011年から 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)技術委員
2011年から アジア太平洋研究所 「エネルギーシステム研究会」
2011年から 日本商工会議所「エネルギー・原子力政策に関する研究会」
2012年から2014年 アジア太平洋研究所研究プロジェクト「リサーチリーダー」 ・関西経済白書編集委員
2012年から2014年 21世紀政策研究所 「自主的取り組みに関する勉強会」
2013年から2014年 国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価レポート査読者
2014年から 東京商工会議所「エネルギー環境委員会」学識委員
2014年 経済産業省「地球温暖化対策技術普及等推進事業事業者選定委員」
2014年から 財務省東海財務局財政モニター
2015年から 日本経団連21世紀政策研究所 2020年以降の日本の温暖化対策のあり方 検討委員会

現職(2017年4月現在)
 経済産業省「地球温暖化対策技術普及等推進事業事業者選定委員」
 国立研究開発法人新エネルギー産業技術総合開発機構 JCM実証事業審査委員会委員・技術委員
 日本商工会議所・東京商工会議所 エネルギー・環境委員会学識委員
 アジア太平洋研究所 システム研究会委員
 国際環境経済研究所所長
 財務省東海財務局財政モニター

学会
 エネルギー資源学会 資源素材学会 日本公共政策学会